追証が払えない状況を回避するためにしておきたい心構え

2017年1月16日2021年4月16日投資

追証とは「追加証拠金」の略

投資家なら、追証という言葉を聞いたことがあっても詳しい意味は知らない、ということでは困ります。リスク管理をきちんとするためにも追証の意味を把握し、追証が払えないという事態に陥らないようにしましょう。追証は「おいしょう」と読みます。そして、追証は「追加証拠金」の略です。もし現物取引をしているのであれば、追証は基本的に関係ありません。関係があるのは信用取引をしている場合です。

含み損が有効証拠金を下回ったときに追証が発生する

投資の中には、少ない資金でも大きな利益を得ることができるようにするための手法がいくつかあります。株式取引やFX・先物取引などが代表的です。ただし、資金が少なくても大きな利益を得ることができるということは、逆に言えば巨額の損失を被るリスクも同時に背負うことになります。そこで、それらの信用取引では有効証拠金というものを設定しています。そして、含み損がその有効証拠金を下回った場合に追証が発生します。無理をすると追証が払えないことになるので、余裕を持ったトレードをすべきなのです。

追証を払えない場合は強制決済される

資金に余裕がある場合は良いのですが、もし資金に余裕がなく、追証を払えない場合には、強制決済されることになります。つまり、損失した時点でトレードが終了してしまうのです。投資会社にとっては、それ以上損失を出されて損失を回収できなくては困るからという理屈です。強制決済の方法は投資の種類によって異なります。トレードする前に、どのような場合に強制決済になるかを確認するのは基本中の基本です。

強制決済になると投資金額が大きくマイナスになってしまう

強制決済になった場合、まず当初の投資金額が大きくマイナスになってしまいます。もし生活資金を投資につぎ込んでいたら、生活に困ることになってしまいます。生活に必要な支払いが払えないという状況もあるかもしれません。追証に応じないと強制決済になりますが、無理して追証を繰り返した場合、それがたとえばリーマンショックのような急激な変動期であった場合は、追証をすればするほど損をしてしまう危険性があります。

追証が払えない状況を想定しておくことが大切

投資家であれば、いろいろなリスク管理をしておかなければなりません。追証の仕組みもその一つです。投資はいつも勝つわけではありませんので、負けてしまっている場合、特に大きくレバレッジをかけて信用取引をしているときには、追証を求められたときに素早く応じるか、それとも強制決済を覚悟するか、あらかじめ想定しておかなければなりません。追証を払えないという状況も、もちろん想定しましょう。

投資は余剰資金で行うのがベスト

本業として投資をする場合であっても、生活に必要な最低限の資金を投資につぎこむのはおすすめできません。ましてや、追証すら払えないほどの信用取引をするのは、ギャンブルと変わりがありません。投資は、余剰資金で行うのが正解です。そして、追証が発生した場合でも、生活に必要な資金は確保した上で支払えるのであれば支払うようにしましょう。

追証が払えない状況を回避するためにはリスク管理を行い余剰資金で投資を行うようにしよう

いかがでしたか。正しいリスク管理は、投資家として欠かせない資質です。正しいリスク管理を行えば、追証を払えない状況も想定しながら投資を行えます。また、追証が払えない状況に陥る前にロスカットするなど、財産を失ってしまうことを回避できます。一番いけないのは、負けてしまったらその損失を取り戻そうとして追証をくりかえし、ずるずる負けてしまい、どうにもならなくなってしまうことです。