「自腹なの!?」会社の健康診断の費用が自己負担になってしまう3つのパターン

2017年1月16日2020年4月8日健康診断

自腹パターン①「必要以上の検査」の健康診断

健康診断を受ける目的は、疾患を早期発見して治療することです。そのためには、必要最低限の検査を受けなければなりません。逆に言えば、それ以上の検査を受ける必要はありません。そのため、必要以上の検査を行った場合には、その検査にかかった費用は自腹で支払わなければなりません。

健康増進をしている場合も費用は自腹

会社が福利厚生として健康増進のため、多くの検査を受けることを勧めていたとしても、それを受けた場合も自腹で費用を負担することになります。会社の規程で会社負担としているのであれば、会社負担になりますが、法律的には会社が負担する必要はありません。必要以上の検査として判断されてしまうので、自腹です。

自腹パターン②「再検査」を受ける

健康診断で異常の所見ありと診断を受けた場合には、再検査を受けなければなりません。再検査にかかる費用の負担は、必ずしも会社がするとは限りません。法律で定められている会社負担の費用は、一次健康診断までとなっています。基本的に、再検査の場合は労働者が自腹で負担しなければなりません。

特定の疾患の可能性がある場合

再検査の費用を自腹ではなく給付金にてまかなえる場合があります。脳と心臓に関係する疾患の可能性が見られた場合に限り、二次健康診断給付金を受給できます。これによって、会社も労働者も一切の負担をせずに再検査を受けることができます。ただし、一年に1度までの利用なので、3次検査からは100％自腹負担となります。

自腹パターン③「指定された機関以外」で受ける

健康診断は、必ずしも指定された医療機関で受けなければならないわけではありません。健康診断を受けることが重要であり、その場所は指定されません。しかし、会社が受診する医療機関を指定している場合は、「その場所以外」で受けた際には健康診断の費用は自腹負担となります。

独自のコネクションを利用していることも

医療機関は、多くの健康診断を受ける労働者を確保することで、より多くの利益を挙げられます。そのため、会社単位で契約をして、多少の割引をしている場合があります。契約している医療機関以外で受診してしまうと、割引が受けられないために会社の負担が大きくなります。仕方のない理由が無い限りは、会社が指定した医療機関で受けましょう。

健康診断を自腹にしたくないなら会社の意向に従おう

健康診断は基本的に無料で受けられますが、これは会社の言う通りの受け方をした場合に限ります。健康診断は自己負担で受けてしまうと、高い場合には1万円以上支払うことになる場合もあります。再検査になれば更にお金がかかるので、自腹で健康診断を受けることにならないためにも、会社に指定された医療機関で受診しましょう。