レクリエーション・インストラクター資格の需要

レクリエーション・インストラクター

レクリエーションインストラクターはスポーツ・文化活動支援に用いられる資格

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レクリエーション・インストラクターは、日本レクリエーション協会が発行する資格です。資格を取得するには、レクリエーション・インストラクターの講習会を受けた後に、資格認定審査に合格する必要があります。講習会や資格認定審査は全国で受けられ、2016年4月の時点で約57,000人がレクリエーション・インストラクターとして登録されているのです。

リーディングスキルやコミュニケーションスキルを養える

レクリエーションインストラクターの資格を得ることは、実際にどのようなスキルを養うことにつながるのでしょうか。レクリエーションの基本として、参加者全員が楽しむことは重要です。そのためには周囲をリーディングするスキルが重要になるほか、コミュニケーションスキルもなければうまくいきません。資格を得ることによって、実際に参加者と交流を深めながらそれらのスキルを深めることができるでしょう。

養成講習会の受講と資格認定試験の合格が必要

コミュニケーションスキルやリーディングスキルを養えるレクリエーションインストラクターですが、その取得にはさまざまなプロセスを経る必要があります。主な流れは以下の通りです。

レクリエーションインストラクター習得の流れ

①各地域のレクリエーション協会で申し込み

②養成講習会への受講

③資格認定の審査

④(合格した場合)資格登録申請

⑤認定証などの発行・受取

コミュニケーションスキルやリーディングスキルを養えるレクリエーションインストラクターですが、その取得にはさまざまなプロセスを経る必要があります。主な流れは以下の通りです。

レクリエーションインストラクター習得までの費用

レクリエーションに関する理論(インストラクターの意義を学ぶ) :15時間

レクリエーション実技 (実際にプログラムを体験しながら学ぶ)   :36時間

現場でのレクリエーション実習(3時間のプログラムを3回参加)    : 9時間

合計 :60時間

御覧の通り、長時間にわたって知識や技術を勉強しなくてはなりません。これらの講習をすべてクリアしたあと、認定審査となります。審査では筆記や実技の他、レポートの提出が義務付けられているため、合格まで多くの時間を割いていかなければなりません。

主催者が指定する資格をすでに所有している場合は講習の一部を免除

ただし、全ての参加者がこれらのプロセスを経なければ資格を取得できないわけではありません。音楽、美術、体育、技術など、中学校以上の教員免許を持つ人は、最初から一部の学習が免除され、取得へのハードルが少し低くなっています。このほか、スポーツ指導員や審判、救急関連の資格を取得している人なども一部受講を免除される対象です。その他、詳しい対象は免除対象のページでご確認ください。

資格認定後は2年ごとの更新が必要で登録料などが求められる

レクリエーションインストラクターの資格の期間は無期限ではありません。2年ごとに登録更新が必要で、その都度登録料が求められます。資格認定にかかる費用は以下の通りです。

レクリエーションインストラクター習得までの費用

・認定審査受験料  : 1,029円(税込)

・後任指導者認定料 : 5,142円(税込) ※資格取得をする際のみ必要

・登録(更新)料  :11,315円(税込) ※登録時及び2年ごとの更新時に必要

レクリエーションインストラクターの需要がある業界とは

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レクリエーションインストラクターの資格を得たのはいいものの、どのような業界で活用できるのかと考える方もいらっしゃるかもしれません。しかし実は、生活に身近な場面でこの資格を役立てることができるのです。

需要のある業界①:高齢者福祉施設

まず初めに需要のある業界として、高齢者福祉施設が挙げられるでしょう。加齢による体力低下をゆるやかにすることで、健康寿命を伸ばそうとする取組みが全国各地でおこなわれています。高齢になっても健康で長生きになるために必要なプログラムを提供する役割を、レクリエーションインストラクターが果たすことでしょう。

需要のある業界②:保育園・幼稚園

レクリエーションインストラクターの需要がある業界の2つ目として、保育園・幼稚園も挙げられます。伸び盛り、遊び盛りの保育園・幼稚園児に対して、知育にもつながるような遊びを提供するだけでなく、保護者の方と共に楽しめるような遊びのプログラムや行事の計画づくりなどを任されることもあるでしょう。

需要のある業界③:小学校の児童教育

レクリエーションインストラクターの需要がある業界はまだ他にもあります。それは小学校の児童教育です。小学生は、集団の意識やそれぞれの役割が特に芽生えやすい時期。児童1人ひとりが役割を果たせるようなレクリエーションプログラムを提供したり、放課後のクラブ活動・児童保育などで、多くの世代の方と円滑な交流ができる機会を作る事も考えられます。

需要のある業界④:地域交流事業

地域交流の事業も、レクリエーションインストラクターの需要がある業界のひとつでしょう。全国各地で定期的に地区のイベントやお祭りがおこなわれます。そんな時に、子どもからご高齢の方まで幅広く参加できるような、レクリエーションプログラムを提供するほか、住民同士のコミュニケーションを図る潤滑剤としての役割も担うこともあるでしょう。

超高齢化社会・女性の社会進出で資格を活かす機会が増えるとみられる

現在日本においては、総人口の4分の1が65歳以上の超高齢化社会に突入しています。上記でも取り上げた「健康寿命を延ばす」ことで、高齢になっても自立した生活を送れるようにする必要があるほか、女性の社会進出などに伴う子どもの見守りなど、レクリエーションインストラクターの資格がフル活用される機会は、ますます増加するでしょう。

レクリエーションインストラクターの上級資格がある

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多くの場面で資格を活かす機会の多いレクリエーションインストラクターですが、上級資格が2つあります。「レクリエーションコーディネーター」「福祉レクリエーションワーカー」がそれにあたります。それぞれの資格にはどのような特徴があるのかを確かめましょう。

上級資格①:レクリエーションコーディネーター

レクリエーションコーディネーターは、先程紹介したレクリエーションインストラクターの需要がある業界のうち、②~④においてさらなる活躍が望める資格です。取得すれば、計画を立ち上げ、資金提供や協力などを各種団体・学校・自治体にお願いする業務などをおこなうマネジメントリーダーや、財務管理をおこなう際に役立つでしょう。この資格は、教育関係者や自治体職員、NPOのスタッフ等が取得する傾向にあるようです。

上級資格②:福祉レクリエーションワーカー

レクリエーションインストラクターにおけるもうひとつの上級資格として「福祉レクリエーションワーカー」があります。上記で紹介した需要のある業界のうち、①や②などに有用な資格です。例えば、福祉施設の入所者1人ひとりの状態に合わせた健康レクリエーションのプラン作りや入所者とのコミュニケーション、理学療法士などとの連携による自立支援など、名前の通り福祉事業に関連したスキルを発揮できるでしょう。保育士や幼稚園教諭、福祉施設や障害者施設の職員などの取得が多いようです。

レクリエーションインストラクターはボランティアか掛け持ちで活動するケースが多い

レクリエーションインストラクターの資格を取得したからといって、レクリエーションインストラクターの活動のみに特化した業務だけで収入が得られるかというと、そうではありません。先程紹介した通り、確かに需要は数多く存在しますが、その多くがボランティア活動か、他の業務と掛け持ちしながら担当しているケースがほとんどです。 日本レクリエーション協会によれば、実際にこの資格を取得している人も、教師や介護福祉士、保育士などで既に活躍されている方が多いことがわかっています。それでは、学生などまだ就職していない方がレクリエーションインストラクター資格を取得した場合、就活でどのようなアピールができるのでしょうか。

スポーツ教室や福祉・教育関連職に就職希望する際のスキルアピールに用いよう

レクリエーションインストラクターの資格取得は、福祉・教育関連職への就職を希望する際にスキルアピールにつながるでしょう。レクリエーションインストラクターの最大の魅力は「楽しさの提供と健康増進のサポート」です。成長真っただ中の子どもから、健康寿命を延ばしたい高齢者の方まで有効なレクリエーションを提案し、実行できるスキルは評価を挙げるポイントにつながります。また、スポーツ教室のインストラクターなど、個人と集団それぞれのコミュニケーションスキルが求められる職業に対しても、有効なスキルでしょう。

レクリエーションインストラクターは60時間の研修と審査で取得可能!福祉関連職や教育分野での需要が増えている

レクリエーションインストラクター資格の需要について見てきました。この資格は、一部の資格取得者を除いて、60時間の研修と審査をクリアした人が取得可能です。高齢化の進行や女性の社会進出増加を背景にして、レクリエーションインストラクター資格を持つ人は、これからも必要とされ続けるでしょう。 教育・福祉関連職などの採用の面接でも、資格取得に至った経緯を説明することで、スキルアピールが可能です。ある程度の費用は必要ですが、人を楽しませるのが好きな方は、ぜひレクリエーション・インストラクターの資格を取得してみてはいかがでしょうか。

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2017年7月18日ビジネス