休暇と欠勤の違いについて
認められた休暇の種類は育児休暇など多岐にわたる
職場で働く際に、正社員や公務員には育児休暇や慶弔休暇、年末年始休暇、年次有給休暇、生理休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇、誕生休暇、周年休暇、病気休暇等が定められています。その中でも年次有給休暇は、有給で休暇が取れるといった労働者にとっては大変嬉しいシステムです。
休暇制度は労働者が歴史の中で勝ち取ったもの
このような休暇制度も昔から当たり前にあったものではなく、労働者が労働組合を結成して、雇い主側や国や県、市町村にかけあって必死で獲得した権利です。だから生理休暇や誕生日休暇といった特殊な休暇は、誰も全く使わなくなるといつの間にか不要な休暇だと認識されてしまうので、労働者の権利を守っていくためにも使っていく必要があります。
権利だからと休暇の使い過ぎにも注意
休暇の種類はたくさんありますが、たくさんあるからといって有給休暇以外の休暇を頻繁に使っていても不自然です。休暇や労働者にとっての権利ですが、それでも余程公務員といった福利厚生に恵まれた環境でない限りは、あまりにも休みが多いと会社側に不審がられます。それは会社の雰囲気にもよるところが多いでしょう。
休暇が多いからホワイト企業とは限らない
きちんと福利厚生が整っている職場もあるようですが、それは実は表向きだけで、実際に職場に入ってみたら、上司も先輩達も同僚もほとんど有給休暇も消費していない、年末年始休暇も取っていないといった状態である可能性も高いです。福利厚生があまり整っていない休暇の少ない会社の場合には、欠勤として申告するしかないでしょう。では、要耳にする欠勤という言葉についても考えてみましょう。休暇と欠勤の違いはどこにあるのでしょうか?
欠勤とは病気など自分の都合で会社を休むこと
よく風邪等で仕事を休む際には、その理由が自分の都合である場合には、欠勤扱いとなる場合が多いようです。その違いは何かというと、もしも職場に電話連絡もせずに無断で休んだ場合には無断欠勤扱いとなって、職場での信頼を失う原因になることや、最悪の場合には解雇の原因になる場合もあります。もしも自分が風邪やインフルエンザ等の病気で休む場合には、病気休暇と申告したり、有給休暇を消費するといった事でもOKです。だから急に休まなければいけなくなった場合には、有給や病気休暇、生理休暇として申告する方が良いという事です。休暇と欠勤の大きな違いは、欠勤は評価にダイレクトに影響するという点なのです。
欠勤扱いは査定に響くので有給を使う
同じ休みを取る際でも、休暇と違い、欠勤扱いとなると損する事が多いようです。もしも他の職員の出勤簿が自由に閲覧できる職場環境であるのならば、みんなが休んだ時にどのような事務処理をしているのかチェックしておく事も大切です。休暇と違い、欠勤扱いの場合には給料が減ったり、ボーナスの査定にまで響く可能性も高いようです。通常病気休暇や有給休暇として消費する職員の方が多いので、注意しておきましょう。
病気で休暇や欠勤が増えると休職扱いにされることも
病気やケガなどで有給休暇をすでに使い果たしてしまった場合には、病気休暇や欠勤扱いとなるのですが、会社側がそれを病気休暇として認めてくれなくなると、最悪の場合には、休職扱いとなってしまいます。病気休暇の場合には一応給料は出ますし、また病気が治ったら職場復帰する事だって可能です。申請なども必要になりますので、注意しておきましょう。
有給休暇や病気休暇は大変助かる制度
自分が病気になっても有給休暇や病気休暇を組み合わせていけば、3~4か月は有給で休みが取れるという事は、労働者にとっては大変助かるシステムです。もしも病気が長引いて有給の病気休暇の3か月が経過してしまっても、その後も病気休暇を継続して取る事も可能です。但しこの場合には手取りの給料が大幅に減らされますし、もちろんボーナスも出ません。それでもやはり福利厚生がしっかりしている職場に勤めると、欠勤として扱われる事もないのでいろいろな面で助かります。
自己都合での欠勤は休暇と違い査定や評価に響く
休暇と違い、欠勤は自己都合なので会社からの評価に影響を与えかねません。そのため、休暇の全ての種類を把握しておき、もしも自分が何かの理由で休む場合には、その休暇に該当する方法できちんと申告出来るようになると、欠勤として申告しなくて良くなるので、大変働きやすくなります。このように欠勤と違い、認められた休暇を上手に使いこなしていくのにも、コツがあるのです。出来る事なら欠勤扱いは出来るだけ避けた方が良いので、長年働いている上司や先輩達の上手な休暇の使い方を参考にしていって下さい。急な病気になっても安心できるよう、休暇と欠勤の違いを把握し、普段から備えておきましょう。
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