【どうしても拒否したい！】教員の転勤事情と異動したくない時の対策方法

2017年7月3日2020年3月31日教員, 転勤

教員は転勤を拒否できない

教員に限らず公務員ならば転勤があるのは当然で、辞令を受けたら拒否できるものではありません。以前は同じ学校に何十年と勤めるというスタイルも可能でしたが、現在ではそういうケースはほとんどなくなっています。都道府県によって教員の転勤のシステムは異なるのですが、一般的な傾向として若い教員ほど転勤は多く、年配の教員であっても同じ学校に勤められるのは10年が限界です。転勤が頻繁にあるとその学校の伝統を守りづらかったり部活動を鍛えづらかったり様々な弊害がありますが、人員配置を柔軟に行うには仕方のないところです。

転勤拒否の相談はできるけれど希望がかなうかはタイミング次第

一応、教員の転勤は本人の希望も調査されるようになっていて、転勤したいかしたくないか、転勤するとしてどの学校に行きたいか、などを聞かれます。しかし、希望が反映されるかどうかは都道府県の方針や、そのときの状況次第であり、あまり期待していいものではありません。そもそも、人気の学校というのは大体決まっていて、教員の希望も集中しやすいです。不人気なのは遠隔地・僻地の学校、分校、通信制・定時制の学校などです。

転勤を拒否したいときは労働条件を考えよう

公務員に限らず、民間の企業でも転勤はあります。それに、教員という仕事は労働条件もよく、収入の安定性も抜群です。子供の教育という世のため人のためになる仕事であり、社会的ステータスも高いです。転勤を拒否して失うのはあまりにもったいない仕事と言えるでしょう。

転勤拒否を理由に教員を辞めると復職は難しい

一度、転勤の拒否が原因で教員を辞めてしまっては、また教育の現場に復帰するのは困難です。他の業界に転職しようにも、辞めた理由は聞かれるでしょうし、展望は暗いです。教員よりも良い仕事が見つかる可能性はまずないでしょう。

公立学校で教えたいなら転勤を覚悟した上で準備しておく

公立学校で教員として働きたいなら転勤を拒否できるかできないかを考えるよりも、どんな転勤になっても大丈夫なライフスタイルを身につけるべきです。転勤と言っても別に日本全国を飛び回らせられるわけではないのですし、対応できなくはありません。

転勤を本当に拒否する必要はあるのか考える

最初は嫌な転勤、望まぬ学校と思っていても、慣れればどうってことないということもあります。また、望まぬ転勤を耐えぬいたのなら、次は希望を反映してもらえる可能性も高くなります。自分の将来を見据えて、本当に転勤を拒否するべきなのか考えてみてください。

公立の教員になったからには転勤を拒否したいと考えても時間の無駄

教員は転勤の辞令が下ったらそれを拒否するのは基本的に不可能です。転勤については一応その教員の希望が反映される仕組みになっていますが、特定の学校に人気が集中しやすく、望んだ学校にいけるとは限りません。転勤を拒否したいと考えるのではなく、転勤があると覚悟の上で柔軟に転勤に対応できるライフスタイルを身につけるべきです。

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