ボーナスなし・少ない会社に共通する特徴と意外なメリット

2018年11月30日2022年5月18日ボーナス

ボーナスなし・少ないときがある理由

ボーナスは、日本語でいう「賞与」ですが、近年はボーナスが出ない会社（ボーナスない会社）は増え続けていると言われています。

そもそも賞与とは、「報奨金」という意味で、企業が好調な業績をはじき出した際に社員に還元する意味で、特別に出しているのがボーナスです。そして、日本では夏と冬に年2回ボーナスを支給するところが一般的でしたが、最近では世相を反映して、年1回と少ない場合や、もしくはボーナスが出ない会社も珍しくはなくなりました。

少ないボーナスでも出ているだけマシ？

現代のビジネスシーンでは、ボーナスは出れば良い方で、少ない状態やボーナスが出ない会社であっても、それはある意味当然という考えも多いようです。

バブル景気が始まった1986年ごろのボーナスは、一人につき何百万という金額を受け取る会社も少なくありませんでした。入社1年目にして100万以上のボーナスを受け取ったというような例もありました…。しかし、企業にとって不景気な状態が続けば、当然ながらボーナスなしの会社があるのは仕方ないのです。

ボーナスの無い会社の支給については、法律で企業側が決めてよいとされているので、ボーナスなしとなっても、何ら違法ではありません。

景気が底冷えしている状況においては、ボーナスがない・少ない、ボーナスが出ない会社があっても仕方がないとも言えるのです。

▼ボーナスが支給されていない企業ってどれくらい？

ボーナスが出る企業に転職するのもあり

ボーナスが欲しい人はそのまま今の会社に居続けてももらえないので、ボーナスを支給している企業に転職するのをおすすめします。転職したことがなくて自信が無い人は、一度人材の企業が出している合格診断などを利用してみてください。

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ボーナスが出ない・少ない会社の実情

ボーナスが少ない、またはボーナスが出ない会社というのは、前提として業績が悪い会社が挙げられます。

経常利益が赤字であったり、売上が目標に届かなかったりと、前年を上回る好調に乗れなかったのがボーナスが出ない主な理由になるでしょう。とはいえ、それが１年間だけならばいいのですが、恒常的に低成長が続くと、結果的にずっとボーナスが出ない状態のまま定着してしまうので、労働者としてもモチベーションの維持は難しくなります。

とはいえ、業績については外からでは見えづらいもの。では一体、ボーナスが出ない（ボーナスなし）の会社には、どのような実情があるのでしょうか。

賞与・ボーナスない会社を、外からでも判断できる一番の要素をご紹介します。

ボーナス（賞与）が少ない会社の多くは「中小企業」

中小企業は大企業に比べて経営地盤が弱く、業績は景気によってかなり左右されるという特徴があります。もちろん、それはボーナスにも影響を及ぼし、中小企業は毎年ボーナスの額が少ないという傾向があります。

経団連が発表している最新の大手企業・夏のボーナス(賞与）集計によると、2014年の平均額は88万9000円。対して中小企業の平均額は36万3000円だったそうです。50万円以上も少ないのは驚きですが、中小企業は今の時代を生き抜くのが先決、という事の表れでもあるでしょう。

月給が多い

そもそも基本給が高めに設定されていたり、年俸制となっているため、相対的にボーナスが出ない・少ないという特徴があります。

年棒制などの会社も同様で、多めの基本給が企業から支給される場合には、平均より少な目になってしまうというのが実情です。とはいえ、それが一概にデメリットになるかといえばそうでもなく、月給が多めでボーナスが少ない、ボーナスが出ない会社であっても、ボーナス（賞与）を多く支給している企業と比べると、ボーナスは企業の業績に左右させる分、月給が多くてボーナスが少ない、出ない会社の方が社員にとって有利とする見方もあります。

利益が出ていない

ボーナスというのは本来賞与ですから、業績が芳しく無い状態では当然ボーナス分が捻出されることは難しいでしょう。利益が出ていた年と出ていない年では支給金額に大きく差が生まれることも多いかと思います。

ボーナスなし（ボーナスない会社）・少ない会社にはメリットとデメリットの両方がある

本ページでは、ボーナスなし（出ない）・少ない会社の特徴についてご紹介しました。

ボーナスのない会社や、賞与のない会社というのは、残業や労働生産性に対する意識が低い企業、長期的に業績が低迷している斜陽産業など、景気の悪い企業が多く挙げられます。

しかし、中には基本給が高く設定されている場合もあり、一長一短といえるのです。

ボーナスが出ない会社・ボーナスの支給額が低いだけで企業の価値の高低を図る事はできません。強く景気に左右されるものですので、あまり一喜一憂しない方がいいかもしれませんが、メリットとデメリットを天秤にかけて、将来性を取るか、安定を取るかの指標にはなるでしょう。

また、転職エージェントや診断サービスを利用すると絶大な効果が得られますので、頼ってみるのもいいかもしれません。

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