安心して休職をするために！手続きの順序とそのポイント

2016年11月25日2020年4月8日休職

上司に病状を伝え、休職を打診するのが第一歩

休職への第一歩は、自分の状態ならびに症状について、上司に報告する事から始まります。非常にいいにくい内容ではあるのですが、まずは直属の上司に相談しましょう。

「○○の病気と診断されたので、休職したいのです。」「このまま仕事を続けられる状態ではありません。」など、診断書を示しながら、医師の支持もあるのもあわせて報告するのがポイントのひとつです。そうすれば理解を示してくれるでしょう。

休職を打診するときのポイント

休職したいという報告の際のポイントとしては、言葉遣いは丁寧に、不調によって出社できない旨の話を中心的におこない、謝罪と感謝の気持ちを伝える、これらの言葉加えて確実に報告しましょう。

このポイントを踏まえて話せば、ただ楽をしたいために休職したいと上司から思われません。どれだけ重い理由で休職したくてもこのポイントを外してしまうと、復職の際に禍根を残してしまうかもしれません。

休職の手続きに必要な書類の準備と提出

上司と相談し、休職の許可がだされたら、休職に必要な手続きを行う段階に入っていきます。このときに必要な書類をまとめて提出できるようにしておきましょう。

手続きの具体的な例としては、就業規則について確認する、休職願と診断書を会社および上司に提出する、休職申請の受理を確認するなど、これらの就業規則に基づいた手続き段階を踏んで、休職に入りましょう。手続きは順序を踏んでおこなわなければいけないので、間違いがないようにしましょう。

休職手続きの書類準備のポイント

ちなみに、上記の休職制度と手続きに関しては会社によって異なる部分が非常に大きくなります。理解しにくい箇所があれば、その会社の総務、労務人事担当者に確認を取るのがポイントです。休職したいのであれば、体調がすぐれないか、時間があまり取れない状況だと思いますので、休職手続きに必要な書類をまとめて一度できるようにするのは大事なポイントです。

休職手続をして休みに入ったら治療に専念する

休職をすることになってしまった原因を治療するためにも、とにかく休養が必要になります。休職の期間は、仕事やその他の心配事を一切頭の中から出して、休養のみに専念するようにしましょう。休職期間について、この点も勤務していた会社によって相違点が存在します。一般的に休職期間は半年以内のところが多く、その次に多いのは半年から1年以内、中には1年以上の休職期間を支給する会社も存在します。

休職期間中に完治できなければ退職となる可能性がある

休職期間に関しては会社によって異なりますが、どこの会社にでも共通しているのは休職期間中に完治しなければ退職扱いとなってしまいます。もちろん、休職の原因となってしまった病気の度合いに応じて休職期間の延長をしてくれる会社も存在しますし、退職の勧告を行う会社もほとんど存在しないのが実情です。

ポイントを押さえた休職手続きを踏んで、休職中は治癒のみに集中するのが吉

休職を行うまでの手続きとポイント、そして休職中の精神面についてご紹介していきましたがいかがでしたでしょうか？休職中というのは、今まで勤務していたところにぽっかりと穴が開いてしまう状態になりますので、周囲の負担がかかるのは仕方ありません。その負担をなくす為に、休職をしてしまった人は少しでも早く復帰しなければなりません。休職中の人に必要なのは、細かな箇所は放っておいて、それよりも「治癒のみに専念」することなのです。