ボーナスはある？外資系企業の給料形態

2017年9月11日2020年6月25日ボーナス, 外資系

基本的に外資系にはボーナスという考えがない

外資系と一口に言っても様々なスタイルがありますが、その中でもボーナスへの考え方は基本同じです。契約としては、年俸制が多いために、年俸の中にボーナスだけでなく、残業代や退職金などまで含まれている事が多いのです。

ですから、日系企業のようにボーナスは別などと考えてしまうと給与計算が低くなってしまうでしょう。

契約時には必ず給与の交渉、確認をしっかりと行ってください。また、外資系に関してはボーナスなどがない分、給与自体が非常に重要になってくるので、入社後仕事をしていく中での年俸（ボーナス含）を交渉しなおす事も多いのが現状です。

その人の職務内容、職務範囲に適した額を従業員も、企業側もマッチさせようと考えています。

職務内容、職務範囲を決める大切なものが”ジョブディスクリプション”と呼ばれる職務範囲を明確化したものです。これは、自分が就業してからの職務範囲を明確にしたもになっています。

その職務内容をベースに仕事をしていく事になるので、記載事項を網羅して仕事をしなければなりません。逆にそれ以外の事はせず、その範囲内で自分の仕事をすれば良いのです。

ボーナスという考えはありませんが、その契約した職務内容に対しての対価が契約時の年俸となります。

ですから、自分の職務内容以外、以上の事をする場合は、その仕事を自分がするのであれば、その分に関してはボーナスも含んだものである年俸を上げるよう交渉すべきだと言えるのです。

最終的に、日本的考え方からするとボーナスは喜ばしいご褒美のような考えで、得した気もしますが、外資ではボーナス分も年俸の基本給に含まれています。その分、ご褒美感は少なくはなりますが、年俸という形で日常の給与計算がしやすいでしょう。

さらに、ボーナス自体が会社の業績に連動する形でなく、年俸という一定して決まった額での契約になっている事はこういった外資系のメリットといえます。

その外資系がどこの国の企業かにも一部よりますが、外資系の中にも一時金のような形で年末にボーナスのようなシステムを持っている会社もある事も確かなので、入社前に確認が必要です。

ちなみに、韓国系の会社などはボーナスのような一時金がある場合も考えられます。

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外資系の給料体系（年俸制）とボーナスの関係についてご紹介しました。

外資系企業は基本的に年俸制で契約することが多く、ボーナスというシステムはありません。ですから、会社に対して職務範囲外のことで貢献する場合は、給与交渉を行うのがよいでしょう。また、外資系でも企業によってはボーナスのようなシステムがある場合もありますので、入社前に確認を怠らないでくださいね。

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